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（株）MonotaROがこのほど公表した「2021年DXなどに関する調査」のまとめによると、業務分野ごとのDX推進についての優先順位は、「調達」「営業/マーケティング」が同率で1位。調達分野のDXは企業で最も重要視されている領域の1つであることが鮮明になった。業務分野ごとのDX推進についての優先順位に関する質問重視するポイントは「コスト削減」が73％でトップ調査は1月27日～2月12日。モノタロウ大企業向け購買サービスの利用または検討中の担当者から、128サンプルを回収。20年の新型コロナウイルス流行を契機として、企業全体や間接材調達で表面化した問題や課題、21年以降に取り組む領域や具体的アクションなどについて聞いた。それによると、21年以降に重視するポイントは「収益性向上(コスト削減)」が73.4％、続いて「デジタル化の促進」（47.7％）や「売上/シェア拡大」（46.9％）があがった。コロナ禍の流れを受け、トップラインよりもボトムラインの確保が一層重要度を増してきているといえる。働き方の変化については、勤務環境やコミュニケーション手法のオンライン移行が進んでいる一方で、ワークフローや経理処理など、従来のアナログな業務のオンライン移行が遅れをとっているという結果になった。間接材購買の課題解決に向けた取り組みに関する質問優先的にDXを推進する領域は「調達」「営業/マーケティング」優先的にDXを推進する業務領域としては、「調達」「営業/マーケティング」がそれぞれ46.9％を獲得して同率1位に。コスト削減が常に命題である調達購買部門だからこそ、業務プロセスコスト削減のためにDXを推進していくということがより切実であると考察される。「会計/財務」「生産」「総務/間接業務」と続いた。間接材購買の課題解決に向けた取り組みを聞いた設問では、「購買物品のコスト削減」（59.4％）が最も多かった一方、2位に「発注/請求フローのDX化による業務コスト削減」（42,2％）、3位に「オンライン調達の採用及び集約化」（35.9％）と、DXに関する内容が上位にあがっていた。モノタロウでは、大企業の間接材調達の効率化を実現する集中購買サービスを提案している。サービスの利用で、ロングテールの間接材調達効率化、購買コスト/業務コストダウンに貢献。製造業や工事建設業、運輸業、ビルメンテナンス業、サービス業、レジャー施設、学校法人など、あらゆる業種に導入実績がある。■『大企業向け間接材集中購買サービス』https://procurement.monotaro.com/