22年は9％増の701億1300万円と予想

　調査は7月～9月。対象はフェムケアアイテム製造、販売企業、フェムテック参入企業、流通企業など。市場は、生理（月経）系、不妊・妊よう性ケア/妊娠・産後ケア、更年期ケア、.ウィメンズヘルスケア、セクシャルウェルネスの5分野のアイテム・サービスを対象とした。

　それによると、21年の市場規模は前年比107.7％の642億9700万円と推計。20年が同103.9％の伸びだったことに比べると、21年になってさらに勢いを増していることが分かる。また、22年もその勢いは続くとみられ、同109.0％となる701億1300万円を見込んでいる。

市場拡大に向けて啓発活動も重要

　市場は、SDGsの認知度が急激に高まり、ジェンダー平等や女性のエンパワーメント、社会進出といったキーワードにも注目が集まったことにより、女性の暮らしにくさ、働きにくさに改めて焦点が当たるようになったことで認知度が広がっている。

　19年ごろから、さまざまなアイテム・サービスがフェムテックの枠で語られ、カテゴリーを与えられたことで注目度が高まった。また、マーケットに投入されていたアイテム・サービスがある程度限られていたため、「吸水ショーツ」や「月経カップ」「オンラインピル」といった検索ワードから、ブランドにユーザーを呼び込むことは比較的容易で、店舗での競争も少なかった。

　しかし、新規参入が増加し、消費者の選択肢は増えたが、参入企業にとっては競合との差別化が課題となってきた。素材や色などデザイン面のブラッシュアップ、法人向け、ギフト、メディアでとり上げられやすい取り組みなど、マーケティング面で工夫するブランドも増えているが、今後も競争力を維持するためには、それ以上に訴求力のあるアイデアが求められる。

　また、市場全体の拡大には啓発活動も重要なポイントだ。気兼ねなく悩みを話せるようになり、アイテム・サービスを利用できるようになるためには、女性自身の知識向上やセルフケアをするという意識向上に加え、周りの男性の理解や配慮の促進、幅を広げれば教育や認知度、若年層向けの開発も課題。既存のターゲットとなる30代、40代でも、多様化したアイテム・サービスをどう選ぶかという点が課題となり、「選び方」の提供も求められるとしている。