ニールセンデジタル（株）が１６日発表した動画コンテンツと動画広告の利用動向に関する調査（ニールセン・ビデオコンテンツ＆アドレポート２０１９）によると、「見逃し配信サービス」や「ニュースキュレーション」を視聴している時に表示される広告は、許容度が高いことが分かった。

　同調査は、パソコン／携帯電話（いわゆるガラケー）／スマートフォン／タブレットのいずれかのデバイスで、月１回以上インターネットを利用している、日本全国の１５歳（高校生）以上の男女約３０００人を対象に実施した調査によるもの。調査期間は１９年３月８日～１０日。

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有料動画利用率はアマゾン「Ｐｒｉｍｅ　Ｖｉｄｅｏ」が独走

　まず、１９年３月時点の「有料インターネット動画」の利用状況をみてみると、全年代で昨年から５ポイント程度増加し、インターネット利用者のうち２７％が利用していた。年代別では若年層の利用率が高く、１０代では３７％、２０～３４歳では３６％となっている。　利用率の高かったサービスは、第１位が「Ａｍａｚｏｎ　Ｐｒｉｍｅ　Ｖｉｄｅｏ」（１７％）で、昨年から４ポイント増加。第２位以下の「Ｈｕｌｕ」と「Ｎｅｔｆｌｉｘ」の利用率はそれぞれ４％で、１位との差が年々拡大している。

暇つぶし・移動中などに見る広告は「表示されても構わない」

　一方、各デジタルメディアで表示される動画広告の許容度（※「広告が表示されても良い」または「まあ、広告が表示されても良い」との回答）については、「テレビＣＭ」が５７％だったのに対し、「見逃し配信サービス」が５３％、「ニュースキュレーション」が５１％と、他のメディアサービスの動画広告よりも高くなっている。

　さらにシーン別では、「暇つぶしで動画を視聴している時」（５２％）、「電車などで移動しながら動画を視聴している時」（４７％）など、移動中や受け身で視聴している時ほど、動画広告に対しての許容度が高くなることも分かった。

有料動画市場の活発な動きに着目

　同社アナリストのアナリストのコヴァリョヴァ・ソフィヤ氏は、「有料インターネット動画の利用率が、昨年大きく上昇した。今後、他のメディアとの間で、視聴時間の争奪が激化してくることが予想される。先日、ＡｍａｚｏｎがＰｒｉｍｅ会員費の値上げに踏み切り、Ａｐｐｌｅも動画配信サービスへの参入を発表があるなど、有料インターネット動画市場全体で活発な動きが見られる」とコメント。

　インターネット上の動画広告については、「テレビＣＭに近い形で配信される『見逃し配信サービス』上の動画広告は許容度が高く、受動的に視聴している時ほど動画広告に対しての許容度が高かった。広告主は消費者の生活の中でどのようなタイミングで見られているのかなども考慮した上で、目的に合った広告プランを選定していくことが必要だ」と分析している。