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2019.04.18 調査・統計

動画サイトの広告、テレビの見逃し配信・ニュース視聴時は“許せる”

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ニールセンデジタル(株)が16日発表した動画コンテンツと動画広告の利用動向に関する調査(ニールセン・ビデオコンテンツ&アドレポート2019)によると、「見逃し配信サービス」や「ニュースキュレーション」を視聴している時に表示される広告は、許容度が高いことが分かった。

 

 

 同調査は、パソコン/携帯電話(いわゆるガラケー)/スマートフォン/タブレットのいずれかのデバイスで、月1回以上インターネットを利用している、日本全国の15歳(高校生)以上の男女約3000人を対象に実施した調査によるもの。調査期間は19年3月8日~10日。

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有料動画利用率はアマゾン「Prime Video」が独走

 まず、19年3月時点の「有料インターネット動画」の利用状況をみてみると、全年代で昨年から5ポイント程度増加し、インターネット利用者のうち27%が利用していた。年代別では若年層の利用率が高く、10代では37%、20~34歳では36%となっている。料インターネット動画 利用率の高かったサービスは、第1位が「Amazon Prime Video」(17%)で、昨年から4ポイント増加。第2位以下の「Hulu」と「Netflix」の利用率はそれぞれ4%で、1位との差が年々拡大している。

 

利用率の高かったサービス

 

暇つぶし・移動中などに見る広告は「表示されても構わない」

 一方、各デジタルメディアで表示される動画広告の許容度(※「広告が表示されても良い」または「まあ、広告が表示されても良い」との回答)については、「テレビCM」が57%だったのに対し、「見逃し配信サービス」が53%、「ニュースキュレーション」が51%と、他のメディアサービスの動画広告よりも高くなっている。

 

 さらにシーン別では、「暇つぶしで動画を視聴している時」(52%)、「電車などで移動しながら動画を視聴している時」(47%)など、移動中や受け身で視聴している時ほど、動画広告に対しての許容度が高くなることも分かった。

 

有料動画市場の活発な動きに着目

 同社アナリストのアナリストのコヴァリョヴァ・ソフィヤ氏は、「有料インターネット動画の利用率が、昨年大きく上昇した。今後、他のメディアとの間で、視聴時間の争奪が激化してくることが予想される。先日、AmazonがPrime会員費の値上げに踏み切り、Appleも動画配信サービスへの参入を発表があるなど、有料インターネット動画市場全体で活発な動きが見られる」とコメント。

 

 インターネット上の動画広告については、「テレビCMに近い形で配信される『見逃し配信サービス』上の動画広告は許容度が高く、受動的に視聴している時ほど動画広告に対しての許容度が高かった。広告主は消費者の生活の中でどのようなタイミングで見られているのかなども考慮した上で、目的に合った広告プランを選定していくことが必要だ」と分析している。

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