食品や日用品での利用は低い傾向に

調査は5月15日～18日と7月3日～6日、全国の15～69歳の男女を対象に実施した（有効回答3300人）。

AI利用者のうち、過去6カ月以内に行った買い物で、AIに相談した人の割合は30％以上を占めた。

特に「旅行計画・宿泊予約」や「金融商品・保険」など、慎重な比較が必要となりがちなカテゴリーで利用する傾向が高かった。一方、「食品・飲料・酒」「日用品（洗剤等）」などのカテゴリーでは低くなる傾向が見られた。

AI活用は“補助”が大半

すべての商品カテゴリーを通じて、「AIの回答を参考に自分で決める」「AIは補助的に少しだけ使う」が大半を占めた。「AIの回答をそのまま採用する」と回答した人は2～3％にとどまった。

購買ファネル（認知から購入までのプロセス）全体でのAI利用の意向は、認知（存在認知70.9％、特徴認知74.9％）や比較検討（78.8％）といった情報収集と、購買後の疑問・トラブル対応（72.5％）で高くなる傾向にあった。

これに対して、最終的な購入決定の段階では、AI利用の意向は低くなり、自分自身で判断したい層が過半数を占めた。