2024年度に2000件超の相談

PIO-NET（全国消費生活情報ネットワークシステム）に登録された関連の相談件数は、2021年度に325件だったが、23年度に1358件、24年度には2066件に急増。25年度も引き続き、前年を上回る水準で推移している。相談者を年代別に見ると、60代以上の高齢者が全体の8割を占める。

トラブルが増加している背景について、同センターは「推測だが、（相談者は）高齢者が多く、定期購入とは知らずに購入したり、解約できると思って購入したりして、トラブルに遭っていると考えられる」（相談情報部）と説明する。

主な相談内容として、「1回限りの購入と思って購入したが、複数個がセットの定期購入契約だった」「返金保証制度があると表示していたものの、条件が厳しく返金されない」などがある。

「第2類」「第3類」でトラブル多発

ネット通販の場合、一定の条件の下で、一般用医薬品（第1～3類）を販売することが可能。同センターによると、消費者トラブルが多いのは第2類と第3類で、水虫治療薬、ビタミン剤、整腸剤、耳鳴り改善薬などがある。

消費者に向けて、販売サイトに必要事項が適切に表示されていることを確認するとともに、申し込み最終確認画面のスクリーンショットを撮るようにアドバイスしている。

（木村 祐作）