いわゆる健康食品は201商品

1月～3月の期間、ロボット型全文検索システムを活用した検索と目視によって監視した。その結果、244事業者の253商品で、疾病の予防・治療やアンチエイジング、美容などに関する不適切な表現が見つかった。

食品ジャンル別の内訳は、いわゆる健康食品が201商品、加工食品が28商品、飲料が18商品、生鮮食品が6商品。

生活習慣病予防や老化防止、抗酸化作用など

いわゆる健康食品では、心筋梗塞や狭心症の改善・予防、生活習慣病予防、アレルギー改善、うつ改善といった表示や、老化防止、脂肪燃焼効果といった行き過ぎた表現が見られた。このほか、女性ホルモンに働きかけた美肌効果や更年期障害の緩和などをうたう広告もあった。

飲料では、悪玉コレステロール値の改善、ストレス軽減、血圧・血糖の上昇抑制、抗酸化作用といった表示が確認された。

また、生鮮食品では、美髪・美白、メタボ予防、ガン予防、アルツハイマー型認知症の予防・改善などをうたっていた。