在庫連携や商品受け取りサービスで実施

調査は3月11日～14日、OMOの言葉を理解し、通販・EC事業を手がける企業の経営者・役員101人を対象に、インターネット上で実施した。

OMOの実施状況は、「継続的な取り組みを行っている」が38.6％、「取り組みを開始したばかり」が15.8％で、合計すると企業の54.4％がすでに取り組んでいた。「取り組んでいないが、今後取り組む予定がある」も16.8％を占めた。

すでに取り組んでいると回答した人に具体的な取り組みを聞いた（複数回答）ところ、「実店舗とオンラインショップの在庫連携」と「オンライン購入品の実店舗受け取りサービス」がともに63.6％で最も多かった。

次いで「実店舗とECサイトの顧客データベースを統合」（52.7％）、「アプリなどを利用したモバイルオーダーの活用」（40.0％）、「オンラインストアの商品を実店舗で試着・購入」（38.2％）が続いた。

企業の約8割が重要性の高まりを予想

今後、通販・EC事業者でOMOの重要性が高まるかどうかを聞いた結果、「非常にそう思う」が49.5％、「ややそう思う」が28.7％となり、重要性が高まると予想する企業は約8割に上った。一方、「あまりそう思わない」は9.9％、「全くそう思わない」は3.0％だった。

重要性が高まると思う理由（複数回答）として、「デジタルコミュニケーションの重要性が高まっているから」（57.0％）が最も多かった。このほか、「手軽に購入できるなど付加価値を求める顧客が増えているから」（53.2％）、「ECサイトへの支出額が増加しているから」（51.9％）、「個別化されたサービス提供の必要性が高まっているから」（41.8％）などが挙がった。