2009年版と2020年版の違いも説明

研究レビューは、機能性を評価するために、国内外の主要なデータベースを使用し、関係する研究論文を収集して総合的に検証する手法。機能性表示食品の95％が、研究レビューによって機能性を確認している。

制度の開始から約10年間にわたり、PRISMA声明2009に沿って研究レビューが実施・報告されてきた。だが、不適切な研究レビューが多く、機能性の科学的根拠として不十分という指摘が相次ぎ、制度の信頼性を揺るがす大きな要因となってきた。

そうした状況の改善に向けて、消費者庁は制度の改正により、今年4月1日以降の届出については、PRISMA声明2009ではなく、より厳格化したPRISMA声明2020に準拠することを義務づけた。

同時に、消費者庁の届出データベースで、従来の2009年版に沿った届出か、より厳格化された2020年版に準拠した届出かがわかるようにした。これにより、一般消費者が購入する際に、適切に商品を選択できるようにする。

制度上の改善が見られたものの、一般消費者がPRISMA声明とは何か、2009年版と2020年版では何が違うのかを理解しない限り、商品選択に役立たないとみられる。このため、消費者庁はホームページの検索コーナーに、PRISMA声明2020の解説を掲載した。

検索結果のトップ画面に明示

PRISMA声明2020について、「システマティックレビュー及びメタアナリシス（それぞれの研究からの結果の定量的統合）の報告の質を向上させることを目的に、2009年に初版が発表された優先的な報告事項を示した国際指針」と説明。

2009年版との違いについては、「報告事項の詳細化・明確化になります。PRISMA声明2020では、根拠となる研究論文等の文献選定のプロセスの透明性を高め、評価対象から外した研究論文等の除外理由の明確化や利益相反に関する記載を求めることなど、多くの点で厳格化された、より詳細な記載が行われるようになりました」としている。

また、制度改正により、商品の容器包装の主要面（上部）に、目立つように「届出番号」を記載することも義務づけた（2026年9月1日から完全施行）。一般消費者が検索コーナーで届出番号を入力すると、購入する商品の詳細情報を確認できる。届出データベースの改修により、今年4月1日からは、PRISMA声明2020に準拠した届出かどうかが、検索結果のトップ画面でわかるようになった。

ただし、現時点ではPRISMA声明の欄は“空白”となっている。消費者庁によると、「2025年4月1日以降に新たに届け出されたものと、変更届が行われたものから順次“フラッグ”を立ててもらう」（食品表示課）という。3月27日の記者会見で、新井ゆたか長官は届出データベース改修に言及し、「消費者が購入に際して、届出情報を見ていただくことに期待している」と述べた。

（木村 祐作）