「dataNexus」はNintが保有する「楽天市場」「Amazon」「Yahoo！ショッピング」の売上推計ビックデータを活⽤したBIツール。具体的に扱えるデータとしては前述3モールそれぞれの売れ筋商品データがあり、商品ジャンルごとの売れ行きや単価、ショップごとの売れ筋商品データや、メーカーごとの売れ筋商品データといった情報がある。同社のビジネスデベロップメントDiv.ディビジョンマネージャーでNintエバンジェリストの川島和弘氏は「当社のデータを自社のEC事業推進のための分析に活用いただければ、今まで気付けていなかったインサイトを発見することができる」と説明する。使い方の例として「たとえばメーカーさんであればモールごとの自社商品シェア獲得状況などを見出すことも可能だ」(川島氏)とした。

 Nint ビジネスデベロップメントDiv.ディビジョンマネージャー/Nintエバンジェリスト 川島和弘氏

川島氏には立場ごとの使い方の”ススメ”も聞いた。「まず経営者向けには戦略立案に役立つといえる。次にメーカーであればECモールにおける販売アライアンスが可視化できるほか、商品開発部門にとっては自分たちが開発できていない商品にどれだけチャンスがあるのかどれくらい売れそうか、といった予測を立てやすくできるはずだ。商品開発のインサイト探しに役立つ。仕入れ販売を行うEC事業者側にとっては、各モールでの売れ筋商品が一目瞭然なので”勝てる商品仕入れ”を強くサポートできるはず」と教えてくれた。

「dataNexus」のベースには汎用BIツール「Tableau」を採用した。タブローをベースとした理由について川島氏は「BIツールは沢山あるが、タブローは『早い・多くの企業の導入実績もあり使いやすい』メリットがあると考えています。また大手EC関連企業も導入していると言われる ツールでありEC業界内での浸透度が高いことから採用しました」という。タブローをすでに利用している企業にとっては使い慣れているBIツールにNint社が持つ膨大なモールのデータをインプットできるため利便性が高いと言えそうだ。

「dataNexus」ダッシュボードのサンプル画像

BIツール未導入企業に対しても、「dataNexus」は最適なデビューツールになり得ると力説した。「タブロー自体の導入メリットは大きいものの、生みの苦しさはついてくる。導入時にダッシュボードに設定などが必要になるがビギナーには要件定義が大変なうえ、外部に設定依頼をすると高額な費用 が必要になってしまう。インハウスでやろうとすると3カ月くらいかかってしまう。ただ『dataNexus』をお申込み頂ければ、最短１カ月当社の膨大なデータを参照可能にした状態でダッシュボードの初期設定を行う。導入費用も期設定のインハウス対応や外部委託をするよりはるかにお得になる。EC事業者のBIツールデビューにもってこいと言える」(川島氏)とした。

さらに導入後のサポートも手厚い。「dataNexus」導入社はタブロー自体の技術サポート月4時間分 がついてくる。技術サポートは操作方法やダッシュボード項目変更の対応に充てるものだ。加えて「導入社には当社のカスタマーサクセス担当がつくので、データの見方の支援などは4時間分の技術サポートとは別に対応する。BIツール初心者でもすぐにデータの見方に慣れられるよう全力で支援する」(川島氏)と話す。「当社内でもタブローの知見のインプットは常に強化し、導入社サポートに努めていきます。具体的な取り組みとしてはタブローの認定資格を全社員がとれるよう社内教育を進めているところ」としており頼もしい。

今後の拡張性についても聞いた。「今後は導入社が自社独自で保有しているデータとの掛け合わせもできるようにし、より詳細な分析ができる状態を提供する予定。例えばPOSレジデータやオフライン受注のデータといった情報のインポートを可能にし、高度なクロスデータ分析が容易にできるようにしたい」(川島氏)と展望を語った。

「dataNexus」はすでに大手文具メーカーのコクヨをはじめとする複数の有名企業が先行導入をしている。Nintのもつデータは「根拠をもって種々のジャッジを助けてくれるため、戦略の意思決定が早くなった」という好評の声が多いという。「『dataNexus』によってECデータ分析のノウハウがつまったインタラクティブなダッシュボードを利⽤できる。3⼤ECモールのジャンル、ショップ、メーカー、商品の売上・数量・価格データを瞬時に可視化し、ECにおける市場（Customer）、競合（Competitor）、⾃社（Company）の3C分析を実現し市場分析の迅速化をサポートする。さらにProduct（製品） Price（価格） Promotion（プロモーション） Place（流通）の4P分析もできる。マーケティング・ミックスの効率化実現を提供できるはずだ」(川島氏）と胸を張る。さらに「BIツールによりEC担当者の⽉次・四半期報告会での報告書作成の時間を⼤幅に削減できる。⽇々の業務における具体的な施策の検討時間の確保とデータに基づく市場変化への迅速な意思決定が可能になる」（同)とも付け加えた。