サービスや商品の特性ごとに加味すべき要素を明確にしたうえで、それらの要素を計測するシステムや体制を整えておくことです。サブスクリプション型のサービスであれば、大勢のユーザーから毎月課金が発生するため解約率を加味することが利益率を高めるために必要な要素となります。そのため毎月の新規ユーザーと解約ユーザーの数を正確に計測していく必要があります。化粧品ECなどの数ヶ月に1回の購入が基本となるリピート商材に関しては、1人の顧客がどれくらいの頻度でどのくらいの購入額となっているかを把握する必要があります。このように商材ごとに加味する要素が異なりますので、ビジネスモデルに適したLTVの計算式を定めていきましょう。

　LTVを上げていきたい(＝課題を感じている)企業のサービスにおいては、解約率が高い、購入単価が低いなどの課題があることが多いです。そのためは顧客データを分析し、それらを解決するための対策を実施することがLTV改善のための近道になります。具体的には、課題に応じて「購入単価を高めるために商品価格を引き上げる」「顧客へのフォローや定期的なDMなどで購入頻度をあげる」「サービスの品質を高め利用継続期間を延ばす」などの施策から始めていくとよいでしょう。いずれにしろ、顧客が満足してくれるようなサービスに向けて改善を繰り返すことで、必然的にLTVが上がっていくことが考えられます。これからLTVを上げていきたいと考えている企業に関しては、一度顧客データやサービスについて見つめなおしてみることも大切です。

　本文でも触れていますが解約率のことです。解約率のことをチャーンレートと呼ぶ場合もありますが、解約率の英訳のため同義です。

　あります。LTV改善に貢献するツールとしてはまずCRMシステム(顧客管理システム)がおすすめです。CRMシステムは既存顧客の管理・維持や新規顧客の獲得促進を目的として作られており、LTVの改善にも大いに役立ちます。CRMツールにはマーケティング全般をサポートする機能が含まれているツールも多いです。既存データを基にしてDMなどの顧客へ向けたアプローチを行うため、効率よくLTV改善を図ることが可能です。CRMシステム以外にもLTVの改善に役立つツールやシステムが多くありますが、ツールによって特徴や機能が異なるため、複数のツールを比較した上で考えることをおすすめします。次の章ではLTVに役立つツールについて紹介していきます。