「身体のめぐりサポート」などの表現

ネット広告の監視は4月～6月の3カ月間を対象に行った。検索エンジンによってキーワード検索を実施し、抽出された各サイトを目視で確認した。

その結果、117事業者が販売する126商品について、健康増進法で禁止する「誇大表示」に該当する恐れのある表現が見つかった。内訳を見ると、健康食品が95商品、加工食品が23商品、飲料が5商品、生鮮食品が3商品だった。

カプセル・錠剤などの形状をした健康食品では、「ダイエット」「脂肪燃焼」「口臭予防」「身体のめぐりサポート」「妊活」「ホルモンバランス調整」「不眠改善」「ストレス軽減」といった効果をうたっていた。

「集中力向上」を訴求した飲料も

加工食品については、「花粉症対策」「アレルギー症状抑制」「血液サラサラ」「腸内環境改善」などの効果を訴求する商品が見つかった。

茶・コーヒー・飲料水では、「血行促進」「代謝アップ」「コレステロール抑制」「集中力向上」の効果があるとうたう表示が確認された。

消費者庁は各事業者に対し、表示の改善を指導するとともに、オンラインショッピングモール運営会社には表示の適正化に向けた協力を求めた。