料金見直しは「データ容量を減らした」が最多

調査は2月27日～3月2日、全国の18～69歳の男女1881人のうち、自身で通信会社と契約し、通信料金を支払っている600人を対象に実施した。

値上げが続くなか、家計を守るために固定費を「見直した」と回答した人は全体の4割以上を占めた。見直した固定費は、「水道・光熱費」と「通信費」が特に多かった。

スマホ利用料金の見直しでは、「データ容量（ギガ数）を減らした」が最も多く、次いで「格安スマホへ乗り換えた」「不要なオプションサービスを解約した」が続いた

余ったギガを「売りたい」は64.9％

契約ギガ数と実際の使用量を聞いたところ、毎月、契約ギガ数の23％が使用されずに余っていることがわかった。全体平均で、1人あたり毎月約7.4GBが未使用の状況にあった。

余ったギガの取り扱いについては、「特に気にせず、そのまま余らせている」が40.8％、「余らない／わからない」が30.0％、「翌月に繰り越して利用している」が24.2％など。また、ギガが足りなくなった場合の追加購入の平均単価は1GBあたり583円だった。

余ったギガを「売却できるなら売りたい」と回答した人は64.9％に上った。ギガを資産として活用したいという潜在ニーズの大きさがうかがえた。

同社はメルカリモバイルで、余ったギガをアプリ内で簡単に出品・購入できるサービスを提供している。契約者の約3人に1人が、ギガの購入・出品を経験しているという。