高価格帯商品の構成比が拡大

調査はNint ECommerceを用いて、国内3大ECモールの楽天市場、Amazon、Yahoo!ショッピングのスニーカージャンルを対象に実施した。

楽天市場は、シェア率の高いメーカーの売上減が全体に影響したものの、高価格帯商品の構成比が増加したことで平均単価が上昇した。Amazonでは、高単価商品を扱う複数メーカーが全体の売上を押し上げ、平均単価の上昇にも寄与。Yahoo!ショッピングでも、高単価商品を扱う複数のメーカーが売上と平均単価の上昇に貢献した。

3大ECモールの上位5メーカーの売上市場シェア率は34.14%。前年同期と比べて増加傾向となった。売上1位のA社については売上が大幅に増加し、市場シェア率も上昇。これは、高価格帯商品の販売数量の増加が大きな要因となった。

また、3大ECモールの2023年と2024年の売上上位50商品を対象に調査したところ、トップ50商品が占めるシェア率は前年から増加していた。

注目されるサステナビリティに対する動き

今回の調査結果から、特定のECモールやメーカーが、スニーカー市場で強い成長を見せていることがわかった。スニーカー市場は2023年5月以降、コロナの5類移行を機に外出のハードルが下がったことで好調に推移し、その勢いは現在も続いている。

一方、EUでエコデザイン規制の改正案が合意され、売れ残りの服や靴の廃棄が今後禁止されるなど、サステナビリティに対する動きが強まっている。この動きは世界各国へ影響するとみられ、日本でも靴の販売・購入に関する法整備が進む可能性があるとしている。