デジタルマーケティング活動をスタート

　主要施策に掲げるEC事業は、売上高が前年同期比24.0％増と計画を上回る進捗。23年春のリリースに向けてメンバーシップアプリを開発中で、SNSなどへのデジタルマーケティング活動を開始した。

　商品別の売上動向は、一般スポーツ用品（前年同期比4.5％増の78億1600万円、構成比57.7％）は、部活動などさまざまなスポーツ活動の正常化による市場回復が進んだ。アウトドア用品（同4.8％減の25億6600万円、18.9％）は、キャンプ用品が競合参入増による環境悪化の影響を受けたが、アウトドアアパレル需要が前期に引き続き高い水準を維持している。

　ゴルフ用品（前年同期比3.5％増の27億6700万円、構成比20.4％）は、初心者層の参入などによる活況な市場環境が継続していることなどで引き続き、好調に推移した。

岐阜市江添のスポーツ本館を全面リニューアル

　新規出店や主力の既存店舗リニューアルなど、リアル店舗の販売基盤の強化に向けて取り組んだ。特に、最大の拠点である岐阜市江添のスポーツ本館を全面リニューアル、新たにアウトドア専門店を新設し、従来のゴルフ本店と合わせて国内屈指の規模の体験型スポーツショップエリアを整備した。

　また、西日本エリアにおける旗艦店の八幡西店の全面リニューアルやゴルフ専門店の出店を行うなど、中期経営計画の重点戦略も本格的な実行段階に移行した。加えて、デジタル領域強化やEC事業拡大のための施策についても、引き続き優先して実行している。

　旗艦店2店舗の全面リニューアル、新規出店2店舗の出店コストの負担などで、営業利益、純利益は前年同期を下回ったが、売上高、売上総利益については上回る推移となった。

　既存店の売上は、11月の気温が高く推移し、冬物アパレルへのシフトが一時停滞したことにより、前年同期をやや下回る水準となったが、EC事業では、重点的な販売力強化により、大幅に上回る結果となった。

　出退店の状況については2店舗を出店、1店舗を閉店した。22年11月末時点でグループの店舗数は全国で96店舗、売場面積は約21万㎡で、前年同期比で店舗数は3店舗減、売場面積は約1200平方メートル減となった。