AR活用で経済的損失を回避

調査期間は5月の1カ月間。日本を含む世界12か国、2万人の買い物客に対して、消費行動を分析。調査では、IoTを活用した「コネクテッド・ショッピング」が顧客体験を豊かにし、実店舗に若年層の来店を呼び戻すきっかけとなっていることが分かった。実店舗での利便性を高めながら、オンラインでエンゲージメントを向上させることで、リアルとデジタルが融合し、顧客満足の向上を実現していることが明らかになった。

オンラインショッピングの欠点として商品が試着できないことが挙げられるが、この欠点を補う施策として、ARを利用した商品購入前のバーチャル試着技術のサービスで、オンラインで購入した商品の返品率を年間最大42％削減していた。これは、日本の消費者が過去1年間に返品した服に70億円以上を費やしていることになり、ARを利用することで経済的損失を回避できる可能性があることを証明している。

日本の買い物客の4割、店頭での価格比較・商品情報調べでスマホを活用

日本では、消費者の4人に1人、Z世代とミレニアル世代の3人に1人以上が、スマートフォンを使用して商品を購入していた。また、日本の買い物客の約5人に2人が、店頭で価格を比較したり、商品情報を調べたりするためにスマートフォンを使うと回答しており、ミレニアル世代の過半数を占めていた。

Snapchatはアプリ経由で商品ページに直接リンクする機能があり、ソーシャル・ショッピング体験を提供している。ミレニアルやZ世代は、身の回りのアイテムが飽和状態と感じ、ファストファッションや電子廃棄物など環境に及ぼす悪影響に関する関心が高まっている。

リセールプラットフォーム、循環型ファッションを支持するミレニアル層で需要増

その結果、リセールプラットフォームは、循環型ファッションを支持するミレニアル層を中心にユーザーの需要が高まっており、リセール市場は急成長している。調査では、日本の消費者の24％はネットショッピングによる環境への影響を懸念していると回答。また、20～24歳の12％がリセールプラットフォームを利用する動機として環境への配慮を挙げていた。

Snap Incによると、調査結果はショッピングの未来についての洞察を垣間見ることができ、持続可能で循環型の小売経済に対する需要を示している。再販の商業的、CSR的な機会を活用したブランドが、コロナ後に成功を収めることができることを示しているとした。