（株）富士経済が１日発表した報告書「通販・ｅ－コマースビジネスの実態と今後 ２０１６」で、２０１４年の国内通販市場は８兆１７４７億円となった。

　同報告書は、ＥＣを中心に拡大する通信販売（通販）の国内市場を調査したもの。Ｂ２Ｃの物販を対象とした通販市場を通販形態別（カタログ通販、テレビ通販、ラジオ通販、ＥＣ）と、商品カテゴリー別（食品・産直品、健康食品・医薬品、アパレル、家電・ＰＣ、書籍・ソフトなど）に分類し、各市場の現状を分析して今後を予測した。

　２０１４年の国内通販市場は８兆１７４７億円、２０１５年はＥＣが市場拡大をけん引し８兆４９４８億円（見込）、２０１７年は９超１３７８億円（予測）。うち食品・産直品市場は２０１４年が１兆２０９６億円、２０１５年が１兆２９６１億円（見込）、２０１７年が１兆４５４０億円（予測）。アパレル市場は２０１４年が１兆７２１５億円、２０１５年が１兆８１０６億円（見込）、２０１７年が１兆９７５５億円（予測）とした

。 　ＥＣ市場は２０１４年に６兆１４８６億円となり、２０１７年には２０１４年比１７．５％増の７兆２２７２億円になると予測。このうち、ＰＣ市場（ＰＣサイトからの受注）は２０１４年に４兆１９６２億円で市場の６８．２％を占めたが、２０１７年にはやや縮小して４兆１７０４億円が予測され、市場占有率は５７．７％になるとみられる。一方、スマートフォン市場（スマートフォンサイトからの受注）は２０１４年に１兆４９６２億円で市場の２４．３％を占めたが、２０１７年には２０１４年比５７．６％増の２兆３５７３億円が予測され、市場占有率は３２．６％になるとした。

　「楽天市場」（楽天）、「Ａｍａｚｏｎ．ｃｏ．ｊｐ」（アマゾンジャパン）、「Ｙａｈｏｏ！ショッピング」（ヤフー）、「ＤｅＮＡショッピング」（ディー・エヌ・エー）、「ポンパレモール」（リクルートライフスタイル）の５つからなる仮想ショッピングモール市場は、２０１５年に前年比９．１％増の３兆３９９２億円となる見込み。市場は、消費者にとっては豊富な商品力やポイントサービス、出品者にとっても在庫管理や物流業務のアウトソーシングなど、双方にメリットのあるプラットフォームとして小売市場での位置付けを高めている。