「誇大表示」に該当する恐れ

ネット通販で販売される健康食品の表示の監視は7月～9月に実施。検索エンジンを用いてキーワード検索を行った上で、販売サイトを目視によって確認した。

その結果、142事業者が販売する合計155商品について、健康増進法で禁止されている「誇大表示」に該当する恐れのある表示が見つかった。

内訳は、錠剤・カプセル等のいわゆる健康食品が135商品、茶・コーヒー等の飲料が12商品、農産加工品・果実加工品等の加工食品が8商品だった。

「熱中症予防」「夏バテ対策」などの表示も

いわゆる健康食品では、熱中症予防、夏バテ対策、疲労回復、免疫力向上、脂肪燃焼、持久力・筋力アップ、いびき防止、睡眠サポート、声量アップといった効果に関する表示を確認。

飲料については、生理痛の緩和、ホルモンバランス調節、リラックス効果、授乳トラブル改善、アンチエイジング、抗炎症作用などに関する表示が見られた。

また、加工食品では、抗酸化作用、肌サイクルの活性化、疲労回復・筋肉痛の緩和、肝臓機能の強化などの効果を標ぼうしていた。

消費者庁は142事業者に表示の改善を指導するとともに、デジタルショッピングモール運営事業者に対して表示適正化への協力を要請した。