「訳あり・お試し商品」「簡単調理系の商品」が人気

　調査は昨年10月7日～11月7日、アンケート方式で実施（有効回答493人）。

　昨年、通販で購入した商品を見ると、「訳あり・お試し商品」が約4割、次いで「簡単調理系の商品」「解凍するだけの商品」がそれぞれ約3割に上った（複数回答）。行動制限が緩和されたなかでも、手軽に「お得にいろいろ試せる、わくわく感やお楽しみ感もある」点が支持されたようだ。

　購入目的を聞いたところ、「普段の食卓」（6割）が最多だった。行動制限の緩和後も、毎日の食事の手助けとして食品通販を活用している状況がうかがえた。

活用したいジャンルは「ふるさと納税」がトップ

　「ご褒美」は、前回調査から16ポイント減となった。コロナ禍による巣ごもりニーズでご褒美系の商品が伸長したが、対面交流の増加が影響したとみられる。

　今後活用してみたい食品通販のジャンルについては、「ふるさと納税」「サスティナブルな商品」「定期便」など多種多様。特に、関心が高かったのは「ふるさと納税」（61%）だった。

　また、SNSをきっかけに食品通販を行ったことのある人は5割を占めた。多かったのが「Instagram」（58%）、「Twitter」（54%）。食品通販のマーケティングやプロモーションでも、SNSが重要となりつつあることがわかった。