2022.12.20 通販会社
ジャパネットとソフトバンク、長崎スタジアムシティプロジェクトで連携
(株)ジャパネットホールディングスとソフトバンク(株)は19日、ジャパネットグループが2024年の開業をめざしてスタジアムを中心とした複合施設の開発に取り組む『長崎スタジアムシティプロジェクト』で、ICT(情報通信技術)領域で連携すると発表した。

ソフトバンクがスタジアムのネーミングライツを取得へ
また、ソフトバンクが24年~28年のスタジアムネーミングライツを取得し、スタジアムの名称を『PEACE STADIUM Connected by SoftBank(ピース スタジアム コネクテッド バイ ソフトバンク)』にする予定だ。
両社は「長崎スタジアムシティ」で、ソフトバンクの通信ネットワークやスマートシティをはじめとした各分野の技術とノウハウなどを活用し、人やモノ、情報などを「connect」することで、これまでにない新しい価値創出を伴った「次世代スタジアムシティ」を構築し、将来の日本をリードする地域創生モデルの実現をめざしたい考えだ。
ソフトバンクが、スタジアムシティ内の5G(第5世代移動通信システム)ネットワーク、WAN、LANおよびWi-Fi環境を整備する。これにより、スタジアムシティ内のあらゆるものをconnectする土台となる通信ネットワークを構築する。
スタジアムの各施設でデータ連携・AIでの人流最適化も
この通信ネットワークが、ジャパネットが計画している「長崎スタジアムシティ」の専用スマホアプリを活用した参加型の応援体験や、スタジアムシティ内のグルメ・フード類のオーダー&ピックアップ、駐車場やコインロッカーの空き状況の案内などの仕組みを支える。
将来的には、スタジアムを中心とした各施設がデータを連携させ、AIの活用でエリア全体の人流を最適化したり、相互送客で消費行動の活性化につなげたりする「Autonomous Stadium」の実現をめざす。また、スタジアムの年間シート購入者などへの特典として専用のSSIDを用意し、快適なWi-Fi環境を利用できる仕組みを構築する。
施設運営の効率化を実現するとともに、新たに創出した時間を使って来訪者に感動を与えられるような顧客体験を生み出すためのさまざまな施策の検討を進めたいとしている。
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