雑貨部門は食料品やマスクなどの衛生用品などが好調

　増収増益となり、売上高の増加で、売上総利益は前年同期比2.9％増となる304億9800円を計上した。販売費及び一般管理費は、積極的な出店で店舗数が増加したことなどにより、同2.7％増の238億１00万円となった。

　商品別の売上高動向では、衣料部門は気温の高い日が多く、春物衣料や夏物衣料が好調に推移。また、小学校高学年向け衣料も前年と比べ、大きく売上を伸ばした。雑貨部門は粉ミルクなどの食料品、マスクなどの衛生用品、シューズや服飾雑貨などが好調だった。

15店舗を新規出店

　顧客にとって便利で標準化された店舗網の拡充を進めるため、北海道から沖縄までの全国で15店舗の新規出店を行った。また、一方で5店舗を閉鎖した。これにより、第2四半期末の店舗数は1046店舗となった。

　店舗数の地域別状況は、北海道地区47店舗、東北地区90店舗、関東地区288店舗、中部地区175店舗、近畿地区190店舗、中国地区73店舗、四国地区39店舗、九州・沖縄地区144店舗となっている。

通期業績予想を下方修正

　併せて、23年2月期の通期業績予想を一部、下方修正した。売上高は1700億円（前期比4.3％増）と変わらず、営業利益は136億円から113億5000万円（同7.4％減）、純利益は90億9400万円から77億7000万円（同8.6％減）をそれぞれ見込んだ。

　売上高は、第2四半期累計期間に引き続き堅調に推移すると予想していることから、据え置いた。一方で、急速な円安の進行や仕入れ原価などの高騰による影響から、売上総利益が低下することで、利益面は総じて従来予想を下回る見込みを示した。