（株）クロス・マーケティングが２５日に発表した「ＳＮＳの利用実態に関する調査」によると、ＴｗｉｔｔｅｒやＩｎｓｔａｇｒａｍ、ＬＩＮＥで接触した商品情報から、興味を持った商品の購入に至った経験がある人が半数に達したことがわかった。消費行動にも少なからず影響を与えている「ＳＮＳのいま」が垣間見える結果となった。

　同調査は全国４７都道府県に住む１５～６９歳の男女を対象に実施したインターネットリサーチで、調査期間は６月２８日から３日間。Ｆａｃｅｂｏｏｋやｍｉｘｉ、ＴｉｋＴｏｋ、Ｐｉｎｔｅｒｅｓｔ、Ｌｉｎｋｅｄｉｎを含む８つをピックアップし、１つ以上を使っている対象者（中学生を除く）から４３７４サンプルの有効回答を得た。調査内容は、各ＳＮＳのイメージや見る頻度、場面といった質問から、企業情報の閲覧や理由、商品・サービスへの興味度、購入理由など、１１項目。

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ＬＩＮＥ、ツイッター、インスタでの商品への肯定的意見が購買を後押し

　商品やサービスに興味を持ったことがある利用者は、ＬＩＮＥ、Ｔｗｉｔｔｅｒ、Ｉｎｓｔａｇｒａｍ、Ｆａｃｅｂｏｏｋの順に多かった。興味を持ったものを購入した経験があると答えた人も、ＬＩＮＥ、Ｔｗｉｔｔｅｒ、Ｉｎｓｔａｇｒａｍについては約半数に達した。口コミを参考にする人は多く、肯定意見は購入のきっかけとなり、企業からの情報や各種のキャンペーンも購入動向への「弾み」となっているようだ。

ＴｉｋＴｏｋの認知度は５割、ＰｉｎｔｅｒｅｓｔとＬｉｎｋｅｄｉｎは１割

　認知度については、ＬＩＮＥ、Ｔｗｉｔｔｅｒ、Ｉｎｓｔａｇｒａｍ、Ｆａｃｅｂｏｏｋとも８割を超え、ｍｉｘｉとＴｉｋＴｏｋが５割ほど。ＰｉｎｔｅｒｅｓｔとＬｉｎｋｅｄｉｎは１割程度にとどまった。「登録しているＳＮＳ」は、最も高いのがＬＩＮＥで７８％。Ｔｗｉｔｔｅｒ（５１％）、ＦａｃｅｂｏｏｋとＩｎｓｔａｇｒａｍ（４３％）と続いた。
　これに準じて「利用しているＳＮＳ」も、ＬＩＮＥ、Ｔｗｉｔｔｅｒ、Ｉｎｓｔａｇｒａｍの順。ＬｉｎｋｅｄｉｎやＴｉｋＴｏｋの利用者の多くは「延べ４つ以上」のＳＮＳを駆使していた。

消費者のイメージ「ｍｉｘｉとＦａｃｅｂｏｏｋは以前に流行っていた」

　各ＳＮＳに対するイメージも興味深い。ＩｎｓｔａｇｒａｍとＴｉｋＴｏｋは「若者向け」「流行っている」。
一方、ｍｉｘｉやＦａｃｅｂｏｏｋは「以前に流行っていた」と思われている。認知度が最も高かったＴｗｉｔｔｅｒには「最新の情報が手に入る」「おもしろい情報が多い」など。情報収集ツールとしての利用が多いことがうかがえた。

　スマートフォンの普及率の増加などで、ＳＮＳはどこでも手軽に利用できるようになった。それに伴い、個人間にとどまらず企業広告の媒体としても使われ、サービスの数や利用者増に拍車をかけている。日常的なコミュニケーションツールとしての活躍が続きそうだ。