（株）矢野経済研究所が１４日発表した１７年度のペット関連総市場規模は、小売金額ベースで１兆５１９３億円、１８年度には１兆５４２２億円となる見込み。

　同調査は、ペットフードメーカー、ペット用品メーカー、卸売業者、小売業者等を対象に、同社専門研究員による直接面談、電話によるヒアリング、文献調査を併用して実施したもので、調査期間は１８年１２月～１９年３月。

高付加価値ペットフードで市場拡大

　（一社）ペットフード協会によると、過去５年間で犬の飼育頭数は減少傾向にあり、猫の飼育頭数は横ばいで推移している。その一方で、オーガニックを訴求するフードや、健康寿命の延伸を目的としたプレミアムフード、高齢ペットが食べやすい柔らかいタイプのフード・スナックなどの、商品の高付加価値化・多様化に支えられ、市場の拡大傾向が続いている。

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　こうした背景を受けて、１７年度のペット関連総市場規模は、小売金額ベースで前年度比１．４％増の１兆５１９３億円となった。さらに１８年度は同１．５％増の１兆５４２２億円となる見込み。

メーカー各社は健康維持の商品を投入

　種類別では、ドッグスナック類はコミュニケーションフードとして需要が底堅く、市場は微増で推移。犬の健康維持のためのデンタルケア・オーラルケアの重要性が認識され、歯の健康や口臭ケアのために開発されたガム系商品が伸長している。

　また、ペットの高齢化や小型犬の人気を反映して、噛む力が弱い犬向けの柔らか仕立ての商品や、小さめサイズの商品の投入が活発化。一般のペットフードとともに、低脂肪・減塩・無添加・国産など、健康・安心・安全を謳った商品の投入が目立っている。

　他にもペットフードメーカー各社は、ペットとのコミュニケーション手段となるフード商品を強化し、ＳＮＳで商品使用時の動画を紹介するなどして販売を促進している。また、近年の自然災害増加の影響を受け、災害避難時に備えたリュック型ペットキャリーの需要も伸びている。

　その結果、１９年度のペット関連総市場規模は小売金額ベースで１兆５６２９億円、２０年度には１兆５８３３億円と微増に推移すると予想。引き続き市場は拡大すると、同社では分析している。

■矢野経済研究所