コスト面の課題を解消

調査は4月7日～23日、国内中小企業のB2Cマーケティングの責任者300人を対象に実施した。

2023年の調査では、動画配信サービスの広告を検討していた中小企業は35％だった。利用する際の障壁（複数回答）として、「費用が高い」（62％）、「最低出稿額が高額」（40％）、「専門代理店が必要」（31％）などが挙げられていた。

今回の調査では、「『手が届かない』と感じていた広告手段を利用できるようになった」と回答した中小企業が71％に上り、過去3年間で約2倍に拡大した。AIを活用した広告ツールの登場により、動画広告への出稿が現実的な選択肢となっている様子がうかがえた。

具体的な取り組みとして、「AIを活用した広告活動や戦略が事業成長を支えた」「新たな国への進出に役立った」「新しい製品カテゴリーの立ち上げを可能にした」といった声が寄せられた。

「広告アセット作成にAI活用」が最多

AIが広告制作・運用にもたらした効果（複数回答）については、「広告アセット作成にAI活用」（75％）、「動画配信サービスの広告制作にAI活用」（73％）、「最適化が迅速になった」と「予算内でお客様をより迅速に見つけられる」（各53％）の順に多かった。