SNS利用は「知人とのコミュニケーションのため」が最多

調査は、世帯調査と企業調査の2種類。世帯調査は全国の約4万世帯を対象に実施（有効回収数1万4059世帯）、企業調査は約6000社を対象に実施（同2640社）した。

世帯調査の結果によると、モバイル端末保有者の割合は86.2％で、そのうちスマートフォン保有者は78.9％だった。また、インターネット利用者の割合は86.2％に上った。端末別に見ると、スマートフォンがパソコンを25.5ポイント上回った。

インターネット利用者に利用目的を聞いたところ、「SNS（無料通話機能を含む）の利用」（80.8％）が最も多く、次いで「電子メールの送受信」（76.0％）、「情報検索」（74.7％）が続いた。年齢層別に見ると、「SNSの利用」「電子メールの送受信」がほぼ全ての年齢層で高く、一方、「e ラーニング」「オンラインゲームの利用」「デジタルコンテンツの購入・取引」は年齢層によってバラツキが見られた。

インターネット利用者に占めるSNS利用者の割合は80.8％となり、前回調査から0.8 ポイント上昇。利用目的については、「従来からの知人とのコミュニケーションのため」（87.2％）が最多で、これに「知りたいことについて情報を探すため」（63.4％）が続いた。

8割弱の企業がクラウドサービスを利用

次に企業調査の結果によると、テレワークを導入している企業の割合は49.9％となり、前回調査から1.8 ポイント減少。「導入していないが、今後導入予定がある」と回答した企業は3.0％で、減少傾向にあった。

導入しているテレワークの形態は、「在宅勤務」が90.0％。導入目的に対する効果は、「非常に効果があった」または「ある程度効果があった」を合わせて83.8％に上った。

クラウドサービスを一部でも利用している企業の割合は77.7％。利用したサービスは「ファイル保管・データ共有」（68.8％）が最も多く、次いで「社内情報共有・ポータル」（55.8％）、「電子メール」（55.1％）となっている。

クラウドサービスを利用する理由は、「場所、機器を選ばずに利用できるから」（49.5％）、「資産、保守体制を社内に持つ必要がないから」（43.9％）が多かった。その効果を聞いたところ、「非常に効果があった」または「ある程度効果があった」が88.4％に上った。