買い物で環境・社会に与える影響を意識している1位はシニア層

　同様の調査は3回目。直近2～3か月に食品や飲料、日用品、衣料品などを購入した全国の16歳～79歳の男女5158人を対象に3月に聴取した。結果からは、サステナブルな購買行動や社会行動に取り組んでいる若年層・シニア層と、意識低めのミドル層の姿が見えてきた。

　それによると、SDGsについて「内容を知っている（よく知っている＋ある程度知っている）」は、21年1月調査の28.8％から50.5％に､「名前を聞いたことがある」まで含めると55％から80.8％に上昇していた。10代（16～19歳）が突出して高く、「内容を知っている」と答えた人は74.3％、「名前を聞いたことがある」まで含めると92.7％に上っていた。

　買い物の際に環境・社会に与える影響をどの程度意識しているかを10点満点で聞いたところ、最も高かったのはシニア層で、70代が平均5.84点、60代が5.26点。10代も5.05点。同時に「まったく意識していない」割合も高く、意識が高い層と低い層で両極化の傾向がみられた。全年代の中で最も意識が低いのはミドル層で、30代4.74点、40代4.79点だった。

購買行動の実施率、70代が全般的に高い傾向に

　サステナブルな購買行動の実施率でみると、70代が全般的に高く、特に「環境や社会に悪い影響を与える商品は買わない」（75.3％）、「環境や社会に悪い影響を与える企業の商品は買わない」（70.4％）などは全体より20pt近く高かった。一方で、30代～40代のサステナブルな購買意識は全般的に低い傾向を示していた。

　「社会問題や環境問題には市民一人ひとりが解決に取り組むべきだ」（64.7％）、「いますぐ社会問題や環境問題に取り組まなければ手遅れになる」（64.6％）――。この気持ちは60代～70代で特に高く、危機感を持ち、社会・環境問題を「自分ごと」ととらえている様子がみられた。一方で20代～30代では、これらの項目は全体より10pt近く低かった。