SDGsの認知率、1年間で15ポイント上昇

　15年9月の国連サミットでSDGs（持続可能な開発目標）が採択されてから今年で7年目。全国の18歳～69歳の男女2500人を対象に6月1日～2日、SDGsの浸透状況について、昨年からの推移や認知経路、17の目標の興味や関心、協力意識などを聞いた。

　それによると、SDGsの認知率（名称も内容も知っている＋名称は聞いたことがある）は82％に上っていた。21年の調査では67％で、1年間で15pと上昇したことになる。認知者のうち「名称も内容も知っている」と答えた人は40％と昨年より6ポイント上昇。特に、女性や中高年の認知率の上昇幅が大きかった。

認知率は「貧困をなくそう」「ジェンダー平等を実現しよう」「飢餓をゼロに」が高い傾向に

　認知経路に関しては、「テレビ番組」「Webニュース・記事」「テレビCM」が上位。特に「Webニュース・記事」「新聞記事・広告／新聞の折込チラシ」「仕事・学校」による認知では、「名称だけ知っている」人に比べて。「名称も内容も知っている」人の割合が高めだった。

　また、SDGsの「17の目標」で認知率が高かったのは、「貧困をなくそう」「ジェンダー平等を実現しよう」「飢餓をゼロに」だった。昨年と比較した「目標」の認知率は、いずれも上昇しているが、「貧困をなくそう」（44％）以外は4割に満たず、小幅の上昇にとどまっていた。

　SDGs認知者で、興味・関心のある目標は、「貧困をなくそう」（31％）、「すべての人に健康と福祉を」（30％）、「海の豊かさを守ろう」（29％）が上位で、すべて昨年より低下していた。一方、協力できそうな目標は「海の豊かさを守ろう」（16％）、「つくる責任つかう責任」（15％）、「ジェンダー平等を実現しよう」（14％）で、協力意識の低さが際立つ結果となった。

　クロス・マーケティングは、「SDGs」という言葉は幅広い年代に浸透しているが、「17の目標」の認知は、上昇はしているものの低水準で推移していた。興味・関心や協力できそうなことがらは低いことから、生活者にとって「SDGs」は、単に知識として知ってはいるけれど、自分事として捉えられていないと推察される、と分析している。