コロナ禍に伴う購入姿勢、「ほとんど変化なし」が55％

　日本生協連では、くらしや購買に関する意識・行動など、生活者の実情について明らかにすることをめざし、1994年度から3年ごとに調査している。対象生協は18年の30生協から40生協に拡大。5月14日～7月26日の期間に5478件の有効回答を得た。組合員の平均年齢は過去最高の59.0歳。世帯人数は減少し、就業者は56.5％で増加傾向にあった。

　それによると、コロナ禍に伴う購入姿勢は「ほとんど変化はない」が55.1％。ただ、世帯構造別では「夫婦と子ども世帯」（29.1％）と「三世代世帯」（26.7％）で、「かなり積極的になった」「積極的になった」と回答する割合が高くなっていた。

日常生活で「ストレスを感じることが増えた」が54％に

　「日常生活の変化」については、「ストレスを感じることが増えた」が最多の54.7％。また、「食事の栄養バランスなどに気を遣うようになった」（25.0％）や、「国産のものを買うようになった」（18.1％）など食意識の変化や、「家族と話す時間が増えた」（20.6％）、「オンラインの集まりに参加することが増えた」（10.8％）などコミュニケーションの変化もみられた。

　在宅時間の増加や通販サイトの多様化の影響もあってか、20代以下と30代のネットでの買い物頻度は「月1日以上」が8割、「週4日以上」も1割いることが分かった。

　質問の形式が違うため単純に比較はできないが、18年度の調査では、生協以外のネットで購入する頻度が「月1回以上」とした層は、20代以下で5割強、30代で6割強だったことを踏まえると、ネットでの購入頻度は全体的に高まっているといえそうだ。この3年間で、ライフスタイルの変化やネット通販がより身近な存在となったことが背景にある推察できる。

「社会のできごとを知る手段」は全世代で「ネットニュース」が新聞・テレビを上回った

　また、「社会のできごとを知る手段」を、年代別に18年度調査と比較すると、「ネットのニュース」は全世代で増加しており、30代と40代では「ネットのニュース」が「新聞」「テレビ」を上回って最多となった。

　「テレビ」は高齢層ほど利用率が高くなる傾向だったが、20代以下で55.4％、30代で63.8％と、若い層でも利用率は高いことが分かった。近年、若年層で利用が増えている「SNS」は20代以下で33.7％と、ほかの世代と比べて突出して高い結果となっていた。