店舗は前年の休業の反動で62％増も、ネット通販売上はセール施策の反動で25％減

　コロナ禍の影響を受けながらも、おおむね計画水準の着地。売上高は連結体制の変更や、収益認識基準変更の要素を除くと、前年同期比25.4％増となる。営業損失は損失額を大幅に減らした。

　単体の売上高は前年同期比21.5％増の229億1900万円で、収益認識基準変更の影響を除外すると同25.0％増。小売＋ネット通販既存店の売上高は前年同期比13.3％増の187億6600万円だった。小売り既存店は前年同期の実店舗休業の反動などで62.8％増となったものの、ネット通販は前年同期のセール施策の反動などから下回った。

　ネット通販の既存店売上高は25.6％減の68億800万円だったが、コロナ禍前の前々年同期比では4.3％の増。売上構成比も29.7％となり、前々年同期の20.8％から大幅に増加した。自社ECサイトの売上は前年同期比21.2％減となったが、前々年比では35.7％増と大幅に増えている。

客単価は前年の反動から21％増

　前年同期の反動から、小売＋ネット通販の客単価は21.6％増（小売16.1％増、ネット通販8.5％）となった。

　出退店については、コロナ禍の状況下で出退店の見極めを慎重に行っていることから、 ミッド・トレンドマーケットで１店舗の出店を実施した結果、今期末の小売店舗数は210店舗、アウトレットを含む総店舗数は237店舗となった。

　連結子会社については、（株）コーエン（決算月1月）、海外子会社の台湾聯合艾諾股份有限公司（決算月1月）とも増収となった。出退店では、コーエンが2店舗を出店し、今期末の店舗数は89店舗、台湾聯合艾諾股份有限公司の店舗数は同7店舗。これにより、グループ全体での新規出店数は3店舗、今期末の店舗数は333店舗となった。