総務省が３日発表した「家計消費状況調査」の統計トピックスによると、ネットショッピングを利用した世帯の割合は２０１５年で２７．６％となり、０２年（５．３％）の５．２倍に急増していることがわかった。

　２０１５年のネットショッピングを利用した世帯（２人以上の世帯）の割合は、前年比２．５ポイント増の２７．６％で、統計を開始した０２年から１３年連続で前年を上回った。１５年の利用世帯を６０代以下に限定すれば、３６．９％となる。 　

　ネットショッピングを利用した世帯の割合は、３０代以下の世帯主が４５％、４０代が４２．２％、５０代が３８．２％、６０代が２２．１％、７０代が１１．１となり、年代が高くなるにつれ、利用率が低くなった。ネットショッピングの支出総額は、世帯主５０代の世帯が年間１５万５９１６円と最も多く、次いで４０代の１４万６０６４円、３０代以下の１４万１８３３円、６０代の８万８３９２円と続いた。全世帯の平均は１０万３７１６円となった。

　支出総額の内訳は、「旅行関係」が２１．８％で、「食料」が１４．３％、「衣類・履物」が１０．７％、「教養関係費」が１０．３％、「家電・家具」が１０．１％となった。 　

　年代別の内訳は、「旅行関係」が６０代で２４．６％と最も多く、５０代が２３．８％と続いた。「衣類・履物」は３０代以下が１４．２％で最多となり、次いで４０代の１３．２％、５０代の１０．２％、６０代の８．８％と続いた。「保健・医療」は、年代が上がるほど割合が高くなり、７０代が８％、６０代が５．４％、５０代が４．３％となった。すべての年代で「医薬品」より「健康食品」の割合が高くなった。