約6割が通販基幹システムを導入

　調査は8月18日～20日。3期以上連続で増収となっている通販・EC事業者（経営者・役員）109人に聞いた。それによると、成功要因（複数回答）は、「発生コストの最適化に注力した」が49.5％、「商品ラインアップの見直しや分析を強化した」が46.8％、「顧客の声を集めサービスの向上を図った」が31.2％という回答が得られた。
　自由回答では、「顧客の声に耳を傾けた」（43歳）、「商品のラインアイテムの分析」（61歳）、「ムリ・ムラ・ムダの削減」（50歳）、「ECの有効活用」（56歳）、「顧客の掘り起こし」（64歳）、「営業の人員を増やした」（59歳）などが挙がっていた。
　通販基幹システム導入の有無に関しては、56.9％が「導入している」。「以前導入していた」が11.0％、導入企業（62社）の投資総額は、「1億円以上」が19.4％、「100万円～300万円未満」が14.5％、「500万円～1000万円未満」が12.9％だった。特に費用をかけた機能は、「注文管理」が56.5％、「商品情報の管理」が51.6％、「在庫管理」が51.6％となっていた。

課題は「他社サービスとの連携強化」など

　導入は売上アップにどの程度影響しているかという質問では、「かなり影響している」が51.6％、「やや影響している」が35.5％。活用方法（複数回答）は、「在庫管理で欠品や過剰在庫を削減」が61.1％、「顧客の好みに合わせたコンテンツや商品の提案」が53.7％、「レポート・分析機能を活用した戦略の立案」が48.1％だった。
　今後も継続してEC事業の売上を上げていくために、通販基幹システムに求めること（複数回答）については、「他社サービスとの連携を強化できる」が42.2％、「常に最新の状態で在庫が管理できる」が42.2％、「さまざまなデータを一括で処理できる」が42.2％となっていた。
　東通メディアは「まとめ」として、通販基幹システムの導入は売上アップの重要な要因。特に在庫管理の最適化が注目されており、今後はシステムのさらなる進化や他サービスとの連携が求められることが予想される。これらの取り組みを通じて、事業者は顧客ニーズに応えるとともに、効率的なシステムの導入をしていくことが必要になってくるとしている。

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