消費者相談が3700件超に急増

　同センターによると、契約トラブルはインターネット広告やSNS上の広告が発端となるケースが多い。
　相談事例を見ると、「発毛治療が月々1,500円～」「全額返金保証あり」とうたうインターネット広告を見た30代男性の場合、予約後に来院すると、「今なら間に合う」と説明され、約190万円のモニター契約を締結。帰宅後に、不安を煽られて契約してしまったと気づいた。
　インターネット広告を見て、美顔器で肌をきれいにする施術のカウンセリングを予約した30代女性の場合、「モニターになれば価格が安くなり、約20万円だ」との説明を受けて契約。施術後に顔がひどく腫れ、苦情を申し出たが、「支払いの取り消しも値引きもしない」と言われた。
　美容医療サービスに関する相談件数は、2020年度の2209件から21年度に2767件へ増加。22年度には3709件に急増し、過去最多となった。23年度に入っても、前年同期の約2倍のペースで推移している。
　契約者は女性が約8割を占める。年代別では男女とも20代が最多。契約金額の平均は約56万円。「10万円以上50万円以下」が最も多い（35.7％）が、「100万円以上」も14.9％を占めている。

トラブル急増の背景に美容意識向上も

　同センターではトラブル急増の背景について、「社会的に美容意識の向上もあり、美容医療の施術件数自体が増加していることに加え、モニター契約を勧められることも要因とみられる」（相談情報部）と話している。
　特定商取引法に基づくクーリング・オフは、医療脱毛など一部の施術が対象で、期間が1カ月を超え、金額が5万円を超える場合に行使できる。モニター料が支払われるため、無料または格安で受けられると勧誘して契約させた場合にも、クーリング・オフが適用される。
　同センターでは、「今すぐ施設が必要」と不安を煽られたり、モニター契約を勧められても、その場で契約したり、施術を受けたりしないようにと呼びかけている。
　
　▽関連記事
　花粉症の効果をうたった健康茶からステロイド、国センが注意喚起
　▽関連資料
　EC表示規制「通信販売の申込み段階における表示についてのガイドライン」解説資料