2023.08.01 調査・統計

アフターコロナはOMO施策が重要？EC購入者の9割が「実際に商品を見てみたい」

D2C支援事業やECプラットフォーム「ecforce」（イーシー・フォース）を提供する（株）SUPER STUDIOが7月31日発表した『EC事業者のOMOの実態と消費者の購買動向に関する調査』によると、ECでの購入が増加する一方で、「実際に商品を見てみたい」と希望する割合は約90％。ポップアップストアでの商品購入経験者は70％を超えていた。ECだけでなく、実際に商品を手に取れる場所の提供するOMO施策が今後より重要性を増しそうだ。

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実店舗運営の課題は「運営の人的リソースの不足」が最多

　調査は5月27日～29日。経営層・販促・マーケティング・PR業務に関わるEC事業者512人と、ECサイトを使ってショッピングを行う消費者504人に聞いた。
　EC事業者に「実店舗（直営店）運営」の経験を聞いたところ、「ある」は「ペット」が63.2％、「ヘルス/ウェルネス（健康食品/サプリメント）」が57.4％。「パーソナルケア（スキンケア/メイクアップ/ヘアケア）」や「ホビー/ライフスタイル」「フード/ドリンク」のカテゴリでは、半数以上が「ない」と回答していた。
　実店舗運営における課題は、「運営の人的リソースの不足」が38.5％で最多。「予算の確保」（34.9％）、「運営ノウハウの不足」（33.8％）などが続いていた。また、実店舗運営の経験がない理由の最多は「運営の人的リソースの不足」（27.9％）。「運営ノウハウの不足」（24.6％）、「予算の確保の難しさ」（21.3％）などが挙がっていた。

ポップアップストアで商品購入が「ある」は71.9％

　オンラインとオフラインのデータ関連の課題については、「販売チャネルごとの販売データや顧客情報などのデータ統合ができていない（できていても人力でエクセルなど、アナログな処理をしている）」が58,3％を占めた。販売データや顧客情報のデータ統合ができていないため、データ分析や施策実行にまで辿り着けていないことが想定される。
　消費者データとして、オンライン販売のみのブランドで購入検討をする際、実物を見てみたいと思ったことはあるかという質問では、89.1％が「ある」。オンライン販売のみのブランドも増加はしているが、実物を見られる機会があるのは消費者にとって重要なポイントとなりそうだ。
　また、ポップアップストアで商品を購入したことが「ある」人は71.9％に上り、購入商品（複数回答）は、「ファッション/アパレル」（57.7％）、「フード/ドリンク」（33.3％）、「ホビー/ライフスタイル」（32.5％）などとなっていた。実際に行くだけでなく、商品も購入する人が多く、事業者としては、売上向上のためにリアル店舗の活用も視野に入れる必要性があるとしている。

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アフターコロナはOMO施策が重要？EC購入者の9割が「実際に商品を見てみたい」

実店舗運営の課題は「運営の人的リソースの不足」が最多

ポップアップストアで商品購入が「ある」は71.9％

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