EC事業の売上高は前年同期比21.1％増と好調

　冬場の気温の変動幅が大きく、防寒系衣料を中心にアパレルへの需要が高まりにくい環境となったが、降雪には恵まれたことから、スキー・スノーボード用品が好調に推移した。また、部活動をはじめとするさまざまなスポーツ活動の正常化により、一般スポーツ用品市場の回復が進んだことから、売上高、営業利益、純利益は当初の予想値を上回った。

　売上高は改装店、新店ともに好調な滑り出しとなり、既存店も堅調に推移。不確実性の高い環境に対応するためのデジタル領域強化や、EC事業拡大の施策については優先順位を高めて注力し、販売力強化に努めた。

　この結果、EC事業の売上高は前年同期比21.1％増となった。3月にはヒマラヤオンラインストアと全国の店舗で付与・使用できるヒマラヤポイントサービスを開始、4月に入ってメンバーシップアプリをリリースした。また、SNSなどへのデジタルマーケティング活動も開始した。

　商品別の売上動向は、一般スポーツ用品（前年同期比4.4％増の162億9000万円）が、部活動をはじめとした各種スポーツ活動の正常化で市場回復が進んだ。また、アウトドア用品（同3.5％増の51億100万円）はアウトドアアパレルやトレッキング需要が高い水準を維持。

　ゴルフ用品（前年同期比2.3％増の51億800万円）も活況な市場環境が継続しており、好調に推移した。スキー・スノーボード用品（同7.4％増の29億500万円）は降雪に恵まれたシーズンとなったことから、前年に引き続き好調な推移となった。

2月末時点の店舗数は95店舗

　一方、売上総利益率は、気温動向の影響を受けたアパレル、需給バランスの調整段階にあるキャンプ用品の在庫削減を進めたことにより、低下した。 販売費と一般管理費については、新店出店、既存店舗の大規模リニューアルに関連する費用負担に加えて、リアル店舗の光熱費をはじめとするコスト上昇の影響を受けながらも、経費の削減活動に努めた。

　また、新規出店、主力の既存店舗のリニューアルなど、中長期的な視点に立ったリアル店舗の販売基盤の強化に取り組んだ。特に、最大の拠点である岐阜市江添は、スポーツ本館の全面リニューアル、アウトドア専門店の新設で、既存のゴルフ本店と合わせて国内最大規模の体験型スポーツショップエリアとなった。西日本エリアの旗艦店、八幡西店の全面リニューアルやゴルフ専門店の出店を行うなど、中期経営計画の重点戦略も着実に実行した。

　出退店の状況については2店舗を出店、2店舗を退店。2月末時点の店舗数は全国で95店舗、売場面積は20万7834㎡。前年同期と比べて店舗数は2店舗減、売場面積は1313㎡減となった。4月28日には愛知、福岡、大分の各県に3店舗同時オープンの予定だ。