プレビュー機能の実装などで、印刷通販が印刷トラブルの削減に貢献

　関連事業者などを対象とした調査は22年10月～12月に実施。調査における印刷通販とは、印刷通販サイトを運営する事業者が形成する市場をいい、「購入価格をウェブ上に明示している」「商品の発注はインターネットを介して実施できる(入稿方法は必ずしもオンライン入稿を問わない)」「自社サイトとして独立運営している」などとした。

　日本では90年代後半に初めて印刷通販サイトが誕生し、インターネット環境が劇的に進化した2000年以降に本格的に市場が形成された。以降、印刷通販事業者各社が積極的にテレビCMを打ち出したこともあり、印刷通販の認知は格段に上がり市場も拡大基調にある。

　印刷通販は従来の業務プロセスを簡素化させただけでなく、データ作成時に仕上がりイメージを確認できるプレビュー機能を実装したことで、印刷トラブルの削減にも貢献した。

22年は8.3％増となる1340億円に

　これにより、名刺や封筒など印刷面積の小さい物に限られていた取扱い品目も、うちわやポスターなどにまで拡大することとなった。加えて少量発注に対応する事業者が出てきたことで、個人事業者の需要も取り込むようになった。

　印刷通販を手掛けるウェブサイトは多数存在するが、上位企業3社が市場の半分以上を占める寡占化が続く。昨今はさまざまなユーザーがウェブサイトを利用するため、納品物の品質や納期に加え、ウェブサイトの使いやすさや入稿後の調整作業などのアフターフォローなど、さまざまな角度でサービス向上が図られている。

　特にコロナ禍では、少量発注での都度印刷や納品先の指定、即日配達など、印刷通販だからこそできる柔軟な対応が奏功し、一般印刷市場において印刷通販は堅調。22年は前年比8.3％増となる1340億円を見込んだ。

　法人企業の販促用途が大部分を占めるため、コロナ禍では成長率こそ鈍化した印刷通販市場だが、今後は法人企業各社の販促需要の回復が期待される。加えて、さまざまな産業で進むさらなるDX化も追い風となり、市場は引き続き好調に推移するとみている。