「化粧品」と「健康食品」はともに1.6％増

　伸び率を商品別でみると、「衣料品」は前年同月比0.8％減となる234億1800万円、「家庭用品」は同3.6％増の134億4000万円、「雑貨」が同0.9％減の607億8500万円、「食料品」は同0.9％増の272億1500万円、「通信教育・サービス」は同2.3％減となる8億7400万円だった。

　また、「雑貨」に含まれている「文具・事務用品」は同3.6％減の323億8500万円、同じく「化粧品」は同1.6％増の178億8700万円。さらに、「食料品」に含まれている「健康食品」は同1.6％増の157億500万円だった。

セール商品を店舗で購入する人が増加した影響か

　なお、11月度の1社あたりの平均受注件数は、6万2743件（回答98社）だった。

　11月はECモールで各種セールが開催されるなど、消費が活性化する時期だったが、多くの商品が前年割れとなった。各社の決算状況から考察すると、これは前年に起きた巣ごもり消費の反動で、コロナ禍が落ち着きを見せ、店舗での買い物が回復しているだと見られる。また、ファッション分野では暖冬で冬物アイテムが伸び悩んでいることも一因として挙げられる。