2020.11.04 調査・統計
19年国内アパレル市場規模、EC・通販チャネル以外は軒並み減少
（株）矢野経済研究所がこのほど公表した2019年の国内アパレル総小売市場規模は前年を下回り、EC・通販チャネル以外の百貨店、量販店、専門店のいずれもが減少した。
19年アパレル小売市場規模は前年比0.7％減の9兆1732億円
調査は7～9月。総合、メンズ・レディス、ベビー・子供などのアパレル関連企業によるアパレル・洋品の小売金額ベースで算出。品目別や販売チャネル別の動向、アパレルメーカーや小売業などの現況を明らかにした。リサイクルショップなど二次流通は含まない。
同調査によると、19年の国内アパレル総小売市場規模は前年比99.3％の9兆1732億円となり、横這いからマイナス推移に転じた。品目別にみると、婦人服・洋品市場が前年比99.7％の5兆7138億円、紳士服・洋品市場が同98.5％の2兆5453億円、ベビー・子供服・洋品市場が同99.5％の9141億円となり、いずれも微減となった。
販売チャネル別にみると、紳士服・洋品、婦人服・洋品、ベビー・子供服・洋品のいずれも、婦人服・洋品の「専門店」とベビー・子供服・洋品の「量販店」を除き、「その他（通販など）」だけが対前年比で増加した。「百貨店」はいずれの品目でも減少が続いている。
百貨店・専門店が苦戦
市場動向は、百貨店が1兆6797億円で前年比93.6％、量販店が7993億円で同98.2％、専門店が5兆514億円で同99.7％。その他が1兆6428億円で同105.4％となり、その他（通販など）だけが伸びた。
百貨店は衣料品全般が厳しい状況が続いている。婦人服・洋品については郊外店舗で自主編集・自主販売売場の構築が進んでおり、各店舗の立地環境の変化に応じ、独自のリアル百貨店ならではの価値を見出し、どのように提案できるかが重要となるとしている。
専門店は、紳士服・洋品では微減だったが、婦人服・洋品ではほぼ横ばい。天候不順や消費税率アップの影響を受けているが、前年とほぼ横ばいで維持している。量販店は、ベビー・子供服・洋品のみ前年比でプラスへと転じた。百貨店や専門店、その他と比較すると売上規模は最も小さいが、他チャネルと比べて商品の品揃えは豊富で、価格訴求力やクオリティを向上させることで、シェア拡大につなげている。
EC・通販のシェアが今後も増加へ
新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、外出控えや消費の冷え込み、インバウンドの低迷など、短中期的にはマイナス材料が多く、この先については大幅な市場規模の縮小が見込まれる。チャネル別でみると、その他のEC・通販のシェアが高まっていく見込みだ。
コロナ禍によって消費者が外出を控えている中、ネット通販やOMO戦略などのデジタルテクノロジーの導入が加速している。一方で、リアル店舗の存在意義が問い直されている。オンラインとオフラインを融合させることで、顧客体験を向上させていかなければ差別化は難しい。EC化率は今後も上昇する見通しだ。
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