調査は、同社のサイバーエージェント次世代生活研究所が、新型コロナウイルス感染拡大防止のための緊急事態宣言の解除後となる6月5～8日に実施。自粛期間前・自粛期間中・自粛期間後の3期間における行動変容の把握や、新たに定着した価値観を明らかにすることを目的に、15歳から60代までの全国3094人に聞いた。

　それによると、自粛期間前と比べた自粛期間中の実店舗での買い物の頻度の変化は、全世代で、「飲食店でのテイクアウト」だけが、「増えた」（27.2％）が「減った」（19.4％）を上回っていた。実店舗での消費が減った割合が高いのは、「ショッピングモール」（58.9％）、「ホームセンター」（45.6％）、「バラエティショップ」（43.4％）、「百貨店・デパート」（43.2％）が上位を占め、日用必需品以外の嗜好品などの消費が特に落ち込んだことが判明した。

　同じくオンラインでの買い物の頻度の変化は、「総合通販サイト・アプリ」「宅配サービス」「フリマアプリ」「ネットオークション」で、「増えた」という回答が「減った」を上回り、実店舗での消費がオンラインでの消費に移行したことが分かる。

　年代別で見ると、15～19歳では「テレビショッピング」以外の全ての項目で、20代では「テレビショッピング」と「欧米通販サイト」以外のすべての項目で、「増えた」という回答が「減った」を上回っていた。インターネット世代である若年層が、自粛期間中によりオンラインでの買い物の頻度を増やしたことが浮かび上がってくる。

　また、自粛期間中に利用頻度が増えたメディアの１位は「テレビ」の44.3％、次いで「YouTube」が39.0％、「Google検索」が24.6％。自粛期間終了後も利用し続けたいメディアの１位は「テレビ」の54.4％で過半数を超えた。次いで「YouTube」が過半数に近い47.2％、「LINE」31.7％の結果となった。

　自粛期間中に利用が増えたサービスは、１位が「Amazonプライムビデオ」の16.9％だった。次いで「クックパッド」が13.4％、「クラシル」が7.8％、「Tver」が7.7％、「NETFLIX」が6.5％という結果となり、自粛期間終了後も引き続き利用し続けたいサービスは、１位が「Amazonプライムビデオ」で34.2％、次いで「クックパッド」が23.7％、「Tver」が12.6％となった。全体を通して、「各種動画配信サービス」と「料理系アプリ」に、人気が集まっていることが分かった。