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2019.06.18 調査・統計

18年スポーツ用品市場、4%増の1兆5365億円に

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(株)矢野経済研究所が13日発表した国内のスポーツ用品市場調査によると、18年のスポーツ用品国内市場規模(国内出荷額ベース)は前年比4%増の1兆5365億4000万円となる見込みで、4年連続のプラス成長となった。19年は同3.2%増の1兆5852億9000万円になると予測している。

矢野経済研究所資料(一部抜粋)

 

 

スポーツシューズ・アウトドア用品などが好調

 18年のスポーツ用品市場は、個別ではスポーツシューズが同6.2%増の3118億9000万円、ゴルフが同2.6%増の2654億4000万円、アウトドア用品が同11.9%増の2509億1000万円と好調に推移。一方、サッカーフットサルは同2.9%減の596億2000万円、バスケットボールが同0.8%減の255億7000万円、バレーボールが同3.7%減の101億6000万円など、チームスポーツ関連カテゴリーで厳しい状況となった。

 

海外/異業種企業からの参入が過熱

 東京オリンピック・パラリンピックを控えた20年は、新たなビジネスチャンスを求めてさまざまな企業がスポーツに関心を寄せており、物販からサービスまで幅広い分野での市場参入が予想される。その一方で、日本国内は人口減少が続き、小売市場はオーバーストア(店舗過剰)状態となっていることから、スポーツ用品のリテールビジネスは成熟したマーケットとなっている。

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 海外や異業種企業からの参入も活発で、フランス大手リテーラーの「Decathlon(デカトロン)」や「WORKMAN Plus+(ワークマンプラス)」といったSPAブランドの新規参入に加え、ディスカウントストア大手のドン・キホーテや家電量販店では低価格帯の商品を訴求している。その結果、スポーツ用品国内小売市場は、これまで以上に過当競争が過熱する可能性が高いと同社は指摘している。

 

ゴールデンスポーツイヤーズ到来で市場拡大

 19年のスポーツ用品国内市場規模(国内出荷額ベース)は、同3.2%増の1兆5852億9000万円になると予測。19年~21年に掛けては、日本では国際的なスポーツイベントが続く「ゴールデン・スポーツイヤーズ」となることから、日常的に気軽にスポーツを楽しむ人、競技を観戦する人が増加する見通し。インバウンド需要や日常生活でスポーツシューズやスポーツアパレルを着用する機会も増え、スポーツ用品市場全体が拡大することが見込まれる。

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