（株）矢野経済研究所が１３日発表した国内のスポーツ用品市場調査によると、１８年のスポーツ用品国内市場規模（国内出荷額ベース）は前年比４％増の１兆５３６５億４０００万円となる見込みで、４年連続のプラス成長となった。１９年は同３．２％増の１兆５８５２億９０００万円になると予測している。

矢野経済研究所資料（一部抜粋）

スポーツシューズ・アウトドア用品などが好調

　１８年のスポーツ用品市場は、個別ではスポーツシューズが同６．２％増の３１１８億９０００万円、ゴルフが同２．６％増の２６５４億４０００万円、アウトドア用品が同１１．９％増の２５０９億１０００万円と好調に推移。一方、サッカーフットサルは同２．９％減の５９６億２０００万円、バスケットボールが同０．８％減の２５５億７０００万円、バレーボールが同３．７％減の１０１億６０００万円など、チームスポーツ関連カテゴリーで厳しい状況となった。

海外／異業種企業からの参入が過熱

　東京オリンピック・パラリンピックを控えた２０年は、新たなビジネスチャンスを求めてさまざまな企業がスポーツに関心を寄せており、物販からサービスまで幅広い分野での市場参入が予想される。その一方で、日本国内は人口減少が続き、小売市場はオーバーストア（店舗過剰）状態となっていることから、スポーツ用品のリテールビジネスは成熟したマーケットとなっている。

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　海外や異業種企業からの参入も活発で、フランス大手リテーラーの「Ｄｅｃａｔｈｌｏｎ（デカトロン）」や「ＷＯＲＫＭＡＮ　Ｐｌｕｓ＋（ワークマンプラス）」といったＳＰＡブランドの新規参入に加え、ディスカウントストア大手のドン・キホーテや家電量販店では低価格帯の商品を訴求している。その結果、スポーツ用品国内小売市場は、これまで以上に過当競争が過熱する可能性が高いと同社は指摘している。

ゴールデンスポーツイヤーズ到来で市場拡大

　１９年のスポーツ用品国内市場規模（国内出荷額ベース）は、同３．２％増の１兆５８５２億９０００万円になると予測。１９年～２１年に掛けては、日本では国際的なスポーツイベントが続く「ゴールデン・スポーツイヤーズ」となることから、日常的に気軽にスポーツを楽しむ人、競技を観戦する人が増加する見通し。インバウンド需要や日常生活でスポーツシューズやスポーツアパレルを着用する機会も増え、スポーツ用品市場全体が拡大することが見込まれる。