（株）矢野経済研究所が１７日発表したＯＴＣ市場に関する調査結果によると、１７年のＯＴＣ市場（※医師による処方箋を必要とせずに購入できる一般用医薬品）はメーカー出荷額ベースで前年比１％増の８２８０億円となった。

一般用医薬品は１．５％増、指定医薬部外品は１．３％減

　同調査は、メーカー／卸売業／小売業などのＯＴＣ関連企業を対象に、同社専門研究員による直接面談、電話・Ｅメールによるヒアリング、郵送アンケート調査、文献調査を併用して行ったもの。これにより国内ＯＴＣ市場の市場動向／セグメント別の動向／参入企業動向／将来展望を明らかにしている。

　１７年の国内ＯＴＣ市場規模（メーカー出荷額ベース）は、同１％増の８２８０億円と推計。内訳は、一般用医薬品が同１．５％増の６８００億円、指定医薬部外品が同１．３％減の１４８０億円。１３年以降５年連続で成長したものの全体としては、ほぼ横ばいだった。

　インバウンド（訪日外国人客）需要については、新製品投入により一部の薬効（製品）が市場活性化を果たし、引き続き成長。ただし、インバウンド需要が市場に与える影響度合いは低下しており、今後も市場成長を継続していくためには、国内市場の本格的な活性化が不可欠だとした。