「Ａｍａｚｏｎ Ｐｒｉｍｅ Ｖｉｄｅｏ」がネット動画市場をけん引

　同調査はパソコン、従来型携帯電話、スマートフォン、タブレットのいずれかのデバイスを通して月１回以上インターネットを利用している、日本全国の１５歳（高校生）以上の男女約３０００人を対象としたもので、調査期間は３月１０日～１２日。

　まず、１８年３月時点の「有料インターネット動画（定額制や都度課金型のＶｉｄｅｏ Ｏｎ Ｄｅｍａｎｄなど）」の利用状況をみると、昨年から８ポイント増の２２％が有料インターネット動画を利用。中でも若年層の利用率が高く、３４歳以下では３０％以上が利用していた。サービス別では、「Ａｍａｚｏｎ Ｐｒｉｍｅ Ｖｉｄｅｏ」の利用率が昨年から５ポイント増え、インターネット利用者のうちの１３％が利用。「Ｈｕｌｕ」「Ｎｅｔｆｌｉｘ」「ｄＴＶ」など、２位以下のサービスの利用率は２～４％で、昨年から大きな変化はなかった。

　また、インターネット上で視聴する動画のコンテンツごとの時間シェアをみると、全体では「テレビ番組」が３２％と多くを占め、次いで「一般のユーザーが投稿した動画」（２５％）の占める割合が大きかった。年齢別では１０代で「ＹｏｕＴｕｂｅｒ（ユーチューバー）が投稿した動画」が４０％を占め、テレビ番組よりもシェアが高かった。

　他に動画広告について、動画広告を視聴したことによる態度変容経験をみると、「知るきっかけになった」ことがある人が４５％、「好きになった」ことがある人が２１％、「購入した」ことがある人が１７％に達していることが明らかに。さらに若年層ほど態度変容した経験があることが分かった。

　これらの結果を受けて、同社シニアアナリストの高木史朗氏は「昨年から比べて『Ａｍａｚｏｎ Ｐｒｉｍｅ Ｖｉｄｅｏ』の利用が大きく拡大しており、市場をけん引している。日本人向けのオリジナルコンテンツが観られることをテレビＣＭなどで宣伝したことが、利用者の増加に影響していると考えられる」と分析。また、テレビの視聴時間が少ない若年層ほど、インターネット上で動画広告を見たことにより態度変容しやすいという傾向が見られることから、「広告担当者は動画広告やディスプレイ広告など広告フォーマットごとの特性を把握し、ターゲットや目的に合った形で広告プランを選択すべき」としている。