通販苦戦でインテリア・育児ジャンルに特化へ

　通信販売事業のジャンル別売上高は、衣料品が同７％減、服飾雑貨が同８．８％減、インテリアが同１５．７％減、生活雑貨が同１２．５％減と苦戦。一方、食品については冬物商材（おせちなど）が好調で５７．７％増の１０６億１６００万円を計上した。その結果、カタログとインターネットを中心とした通信販売事業の売上高は同５％減の１０１２億７９００万円となった。利益面では、掲載商品の早期調達・長期販売の方針を改め、販売中の商品の適時値下げを実施することで消化率向上を図ったが、営業損失は５７億７００万円（前期は２億４０００万円の営業損失）に拡大した。

　通販事業でジャンルごとの売上が軒並み下がったことなどを踏まえ、同社では今後インテリア・育児ジャンルに注力する考えを表明。インテリアについては、通販事業の他社が撤退する中で優位性があることから、新たに若年層・一人暮らしの人などターゲットとして、スマホを使ったアプローチを行う方針。また育児ジャンルについては、商品に強みはあるものの妊婦世代での紙カタログの集客が落ちていることから、集客の方法を検討する。

　販管費の見直しについては、引き続きカタログ部数削減による各費用（印刷費・制作費・カタログ送料）減に努めるほか、生産リードタイムの短縮・ロットの削減などにより、売上予測が外れた際の損害を最小限にとどめるための施策を実施する。