ナビプラス（株）が１７日発表した「国内ＥＣ売上ＴＯＰ５００サイトの『カゴ落ちメール』の導入調査」によると、ＥＣサイトで買い物カゴに商品を入れたままで離脱したユーザーをメールでフォローする「カゴ落ちメール」の導入数は６１サイトで、普及率（２０１６年夏）は、前年比約１．８倍の１２．２％となった。

　同調査は２０１６年の通販・ＥＣ企業売上上位５００サイト（日本ネット新聞のランキング）を対象とした調査。調査期間は８月１日～９月１５日。 」

　「カゴ落ちメール」の導入サイトは、１５年夏が３４サイト（６．８％）、１５年冬が５０サイト（１０％）、１６年夏が６１サイト（１２．２％）となり、普及率は１５年夏から１年間で約１．８倍になった。

　年商１０００億円以上の企業での普及率は３８．５％で、年商５０億円以下でも普及が進んできている。

　配信のタイミングは、最もコンバージョン率が高いとされる「サイト離脱後１時間以内」の配信が約４倍増となり、サイト離脱後に早く１通目のメールを配信する傾向が高まっていた。

　メールの内容は９４．８％が商品情報（商品名・画像など）を掲載しているもので、大半でカゴに入れた商品を掲載していた。件名の多くは、カゴに残った商品を伝える内容で、キーワードのトップ５は「商品名」「サイト名」「買い忘れ」「お知らせ」「ユーザー名」となった。

　同調査では、「カゴ落ちメール」は大規模なシステム投資やシステム開発が必要なく、今後も中堅ＥＣサイトを中心に普及していくと予測。購入の一歩手前で離脱したユーザーに再訪問を促すことで、カート放棄率の改善、売上アップのために必要不可欠な施策になるとした。