（独）国民生活センターが１８日発表した「２０１５年度ＰＩＯ－ＮＥＴ（パイオネット）にみる消費生活相談の概要」によると、２０１５年の「通信販売」の相談件数は、前年比７９６件増の３２万３０６１件で、構成比は全体でトップの３４．９％となった。

　「通信販売」には、「アダルト情報サイト」「デジタルコンテンツその他」などが含まれており、この２つの関する相談が通販で最も多かった。問題がある販売方法・手口は、「インターネット通販」がトップの２０万９０９４件で、このうち「アダルト情報サイト」が３９．２％を占め、「デジタルコンテンツその他」が２７．３％、「出会い系サイト」が４．２％、健康食品が２．２％、一般商品が１．９％となった。

　商品・役務別の相談では、「アダルト情報サイト」がトップの９万５３６４件、「デジタルコンテンツその他」が７万３５件、「インターネット接続回線」が４万３７９７件、「商品一般」が４万２８１０円、「健康食品」が２万１８７８件となった。

　また、同時に発表した「２０１５年度ＰＩＯ－ＮＥＴにみる危害・危険情報の概要」では、「危害情報」のトップは「化粧品」がトップの１０３６件（構成比９．７％）、「医療サービス」が９０４件（同８．５％）、「健康食品」が８９８件（同８．４％）となった。

　「化粧品」の危害情報は、「基礎化粧品（全般）」と「化粧クリーム」がそれぞれ１２７件（同１２．３％）で、「化粧水」が８９件（同８．６％）、「乳液」が８６件（同８．３％）だった。この４つが４１．４％を占めた。危害内容は「皮膚障害」が９０８件（８７．６％）と全体の９割を占めた。

　「健康食品」の内訳は、「他の健康食品」が４７９件（同５３．３％）、「酵素食品」が昨年度から１６８件増加した１９０件（同２１．２％）。危害内容は「消化器障害」が３６１件（同４０．２％）、「皮膚障害」が２９２件（同３２．５％）だった。