東京大学社会科学研究所と（株）ベネッセホールディングスが１４日公表した「子どもの生活と学びに関する親子調査 ２０１５」によると、５割の保護者が「将来、子どもが自立できるか不安」と回答したことがわかった。

　同調査は、全国の小学１年生～高校３年生の子どもとその保護者を対象にした郵送・インターネット調査。有効回収数は１万６７７６件（子ども１万１９８２件）。調査時期は１５年７～８月。

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　保護者に「子どもが大人になったとき自立できるか不安である」か聞いたところ、５１．２％が「不安」と回答した。性別でみると男子５５．４％、女子４７．０％と、男子のほうが生活習慣の自立の程度が低いことがわかった。

　保護者の悩み・気がかりな点は、｢整理整頓・片づけ」がどの学校段階でも５割を超え、小学生の保護者では、「友だちとのかかわり」「家庭学習の習慣」「ゲームのしかた」「テ レビの見方」など生活習慣にかかわる気がかりも多かった。高校生の保護者は、学習関連の悩みが多く、３割以上が「教育費」を選択し、経済的な負担の大きさをあらわしていた。また、「携帯電話やスマートフォンの使い方｣は半数を超えていた。

　「将来の目標がはっきりしている」を肯定する子どもは半数程度で、中学生がもっとも低く、高校３年生で６割だった。保護者から「励まし・応援」を受けている子どもで、将来の目標や行動力を持つ傾向が強いという。