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2016.03.03 調査・統計

2014年国内通販市場、8兆1747億円に…富士経済

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グラフ (株)富士経済が1日発表した報告書「通販・e-コマースビジネスの実態と今後 2016」で、2014年の国内通販市場は8兆1747億円となった。

 

 同報告書は、ECを中心に拡大する通信販売(通販)の国内市場を調査したもの。B2Cの物販を対象とした通販市場を通販形態別(カタログ通販、テレビ通販、ラジオ通販、EC)と、商品カテゴリー別(食品・産直品、健康食品・医薬品、アパレル、家電・PC、書籍・ソフトなど)に分類し、各市場の現状を分析して今後を予測した。

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 2014年の国内通販市場は8兆1747億円、2015年はECが市場拡大をけん引し8兆4948億円(見込)、2017年は9超1378億円(予測)。うち食品・産直品市場は2014年が1兆2096億円、2015年が1兆2961億円(見込)、2017年が1兆4540億円(予測)。アパレル市場は2014年が1兆7215億円、2015年が1兆8106億円(見込)、2017年が1兆9755億円(予測)とした

 

。  EC市場は2014年に6兆1486億円となり、2017年には2014年比17.5%増の7兆2272億円になると予測。このうち、PC市場(PCサイトからの受注)は2014年に4兆1962億円で市場の68.2%を占めたが、2017年にはやや縮小して4兆1704億円が予測され、市場占有率は57.7%になるとみられる。一方、スマートフォン市場(スマートフォンサイトからの受注)は2014年に1兆4962億円で市場の24.3%を占めたが、2017年には2014年比57.6%増の2兆3573億円が予測され、市場占有率は32.6%になるとした。

 

 「楽天市場」(楽天)、「Amazon.co.jp」(アマゾンジャパン)、「Yahoo!ショッピング」(ヤフー)、「DeNAショッピング」(ディー・エヌ・エー)、「ポンパレモール」(リクルートライフスタイル)の5つからなる仮想ショッピングモール市場は、2015年に前年比9.1%増の3兆3992億円となる見込み。市場は、消費者にとっては豊富な商品力やポイントサービス、出品者にとっても在庫管理や物流業務のアウトソーシングなど、双方にメリットのあるプラットフォームとして小売市場での位置付けを高めている。

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