（株）矢野経済研究所が６日公表した「国内アパレル市場の調査」によると、 ２０１３年の国内アパレル総小売市場規模は前年比１０１．４％の９兆２９２５億円となった。

　紳士服、婦人服、ベビー･子ども服のいずれも前年を上回った。１３年は大手百貨店の旗艦店が大規模改装した効果で、都心の百貨店衣料品の売上は伸長。また、アパレルや小売は通販事業に注力しつつ、ネットと実店舗の相乗効果を狙ったムニチャネル化を推進している、とした。また、１３年は消費者マインドが改善し、都心部の大手百貨店では高額商品が堅調に推移。これまでの価格重視から、品質やブランドなどを重視する消費行動が見られ、客単価の上昇傾向が顕在化した、としている。