タカラトミーエンタメディアは６月１０日、０～９歳の子どもがいる２０～４５歳の父親・母親を対象にインターネット調査を実施し、その結果を発表した。

　調査結果によると、保護者のスマートフォン所有率は、１３年は５８％だったが、１４年は７０．４％と１２．４ポイント増となり、タブレットに関しても１４年は２６．４％と５．０ポイント増加した。また、子供専用のスマートフォンは０．４ポイント増、タブレットは２．１ポイント増、家族共有のスマートフォンは１．４ポイント増、タブレットは６．５ポイント増となった。

　子供向けの有料アプリ購入に関しては、６６．７％が「無料アプリで十分なので今後も購入する予定はない」と回答。しかし、約３割の保護者は「購入したことがある」「もしくは内容によっては購入しても良い」と答えた。

　アプリをダウンロードしているマーケットは「Ｇｏｏｇｌｅ Ｐｌａｙ」（４５．１％）、「Ａｐｐ Ｓｔｏｒｅ」（４４．８％）、「ＬＩＮＥ」（１３．９％）。タブレットやスマートフォンを利用した知育定額制サービスに加入経験のある回答者は２５．１％だった。 　調査実施期間は５月２６日から２９日。回収サンプル数は３３９。

　■「調査結果」（http://www.atpress.ne.jp/releases/47298/att_47298_1.pdf）