ショッピングモールが44.3％占める

直近の食品通販市場規模（小売金額ベース）は、2022年度が4兆6172億円、23年度が4兆7422億円、24年度が4兆8472億円で推移している。

業態別市場規模の構成比はショッピングモールが44.3％で最も大きく、生協（班配・個配）が32.8％、食品メーカーダイレクト販売（直販）が15.2％。このほか、ネットスーパーが5.5％、自然派食品通販・宅配が2.2％だった。

保存性が高い食品、コストパフォーマンスが高い食品、簡便性が高い冷凍食品などの需要が堅調に推移した。また、米価の高騰を背景に、インターネット上で検索・購入する動きが広がったことも、市場全体を押し上げた要因に挙げた。

食品通販の業態別市場規模構成比（2024年度）（※矢野経済研究所の発表資料より）

2025年度は5兆円突破の見込み

2025年度は同3.3％増の5兆74億円に拡大すると見込まれる。その後も右肩上がりで市場規模は拡大を続け、30年度には5兆4510億円に達すると予測している。

今後の動向について、日常食品では、重量・保存性・簡便性を備えた食品のまとめ買い需要が、引き続き下支えすると予想。一方、節約志向の影響を受けやすい高単価のお取り寄せ品の回復には、時間がかかるとみられる。

業態別に見ると、価格の比較やポイント還元で強みを持つショッピングモールに需要が集約される可能性があると分析している。