自社ECサイトのユーザビリティ向上に注力

　売上高は、地域イベントや夏休みなど外出機運の高まりや高気温もあり、夏物商品を中心に好調に推移したことで増収となった。
　EC事業については、検索機能の充実など自社ECサイトのユーザビリティ向上に注力したほか、SNSなどを用いたコーディネート提案など、積極的な集客・販促活動を行った結果、自社ECサイトを中心に伸長した。
　収益面では、引き続きEC事業の伸長に加え、適時適切な商品投入と在庫コントロールのもと、プロパー消化の促進と値引きの抑制に努めた。また、高いアセアン生産比率の維持とミャンマー子会社の生産効率向上による、安定した商品供給に努めた結果、売上総利益率は62.4％（前年同期比3.4ポイント増）を確保した。為替予約による為替変動リスク低減も水準維持の要因となった。

販管費は前年同期を上回る

　販売費と一般管理費については、前年同期比8.8％増の65億2100万円、販管費率は50.0％（同0.8ポイント減）となった。人件費は、給与のベースアップに伴い前年同期を上回った。また店舗費は、主に売上増加に伴う店舗使用料や販促活動に基づくWEB広告費のほか、電気代値上げの影響などで増加した。
　その他経費では、主にEC商品発送費用やショップバッグなどの包装費、キャッシュレス決済などの利用増加で手数料などが増加。前年同期比では費用増加となったが、おおむね計画どおりに進捗している。
　これらの結果、販売費と一般管理費は前年同期比増となったが、売上高および売上総利益の確保により、増収増益となった。店舗展開については、引き続きスクラップ＆ビルドを進めた結果、第1四半期末の国内店舗数は867店舗となった。