6月は「文具・事務用品」が6.5％増と好調

　伸び率を商品別でみると、紳士・婦人、下着、子供・ベビー衣料品などの「衣料品」は前年同月比3.6％減となる204億6000万円。家具・収納品、インテリア・敷物・寝具に加え、テレビ・ビデオ・オーディオ機器、パソコン（周辺機器）、ミシン、食器・台所家庭用品などを含む「家庭用品」は同7.3％減の134億3500万円。

　服飾雑貨・靴・鞄、アクセサリー・宝石・貴金属・時計、カメラ・光学機器、ガーデニング・ペット用品、スポーツ・レジャー用品、趣味・娯楽用品などの「雑貨」が、前年同期比0.7％増の616億3100万円。「食料品」が同0.1％減の239億6800万円、通信教育講座・旅行、保険・金融、コンサートや演劇チケットなどの「通信教育・サービス」が同13.2％減の10億2400万円となった。「雑貨」を除く、すべての商品分類で減額となった。

　また、「雑貨」に含まれている「文具・事務用品」は前年同期比6.5％増の331億900万円、同じく「化粧品」は同6.4％減の158億9200万円。さらに、「食料品」に含まれている「健康食品」は同0.2％増の148億7500万円だった。

　なお、6月度の1社あたりの平均受注件数は、7万33件（回答100社）だった。